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業務量調査を活用した看護記録作成の効率化 (地方独立行政法人 山口県立病院機構 山口県立総合医療センター・500床以上)

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医療機関名 地方独立行政法人 山口県立病院機構 山口県立総合医療センター
経営主体 国公立病院
病床規模 500床以上
所属部門 看護
投稿者 (看護部)清水 由美、真子 典子、伊藤 昌子
公開日 2015-11-18
背景
当センターは高度急性期病院としての高品質な看護サービスの提供を目的として
看護部門の職場実態を把握するため、2年ごとに業務量測定を実施してきた。
しかし、測定結果を業務改善に繋げることができていなかったため、
今回富士通のフィールド・イノベーション(FI)活動の支援を受け、
『看護部のあるべき姿』を明確にし、それに対する看護業務の課題を整理した。
その結果3つの大きな課題(①時間外での看護記録の作成が多い、②周辺業務が多く看護業務に専念できない、
③医師の指示出し時間が遅い)が浮き彫りになった。
取り組みの内容
調査方法
(1)対象:A病院に勤務する看護師・助産師390名(正規職員)
(2)調査方法:業務量測定(電子カルテ集計画面への入力)
(3)調査期間:①H25.10月の3日間、②H26 .1月(記録の項目のみ1日実施)、③H26.6月(記録の項目のみ1日実施)
(4)分析方法:業務量測定結果(量的単純集計)
(5)倫理的配慮:業務量調査結果は個人特定ができないことを文書で説明した。
調査結果と課題設定
まず、病棟看護部門のあるべき姿を「患者様に接する時間が十分あり高度急性期病院として
高品質な看護サービスが提供できる」と決定した。

業務量測定の入力率は100%だった。
調査の結果より、以下の3つの課題点が抽出された。
(1)記録の27%が時間外に実施されている
(2)業務量の14%が業務移譲可能
(3)医師の指示の30%が時間外に出されている

課題に対する取り組み
今回は「(1)記録の27%が時間外に実施されている」ことについて対策を検討した。
電子カルテ入力(以後記録)は日勤の時間外勤務全体の37%を占めていた。
時間外記録では、情報共有ができず継続した医療・看護の実践に活かせないことや、指示受けが遅れ申し送りが必要となる。
部署ごとに下記の6項目について取り組みを行った。
(1)観察項目との重複を避けた記録の実施
(2)適時記録の実施
(3)病棟看護師による時間内記録実施のための検討会の開催
(4)業務・記録・パス委員会で構成した記録のあり方合同委員会の開催
(5)新人が記録できる業務調整
(6)16時迄の全指示受けの実施
取り組み後の状況
結論
取り組みの結果、時間外記録を減少することができた。
(1)観察項目との重複を避けた記録及び適時記録を実施した結果、時間内の記録時間が増えた。
(2)指示受けは16時までを働きかけた結果、指示関連の時間外記録が減少した。
(3)新人が記録できる業務調整実施後新人の時間外記録が減少した。
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地方独立行政法人山口県立病院機構 山口県立総合医療センター

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