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医療材料及び検査試薬の価格改善の取り組みについて (熊本大学医学部附属病院・500床以上)

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医療機関名 熊本大学医学部附属病院
経営主体 特定機能病院
病床規模 500床以上
所属部門 用度・調達
投稿者 財務・調達ユニット係長 鹿子生 誠二
公開日 2015-09-08
背景
本院における材料の購入状況
熊本大学医学部附属病院における材料の購入実績は年間約30億円であり、部署としては循環器科(22.9%)、外科(8.4%)、検査関連(5.8%)が上位となっている。
(共通品目・その他は21.6%、試薬は16.5%)
取り組みの内容
1)医療材料審査委員会における取り決め
医療材料審査委員会では、新規材料採用の審査についてルールを設け、原則、ルールに準じて新規材料の採用を行っている。
【新規材料採用のルール・実施事項】
①購入価格は、市場価格の平均値以下の価格とすること。
(ベンチマークなしの場合は15%値引きルールの適応)
②一増一減であること。(新規材料を購入する場合、それに変わる既存の材料の廃止)
③一定期間毎に全材料のベンチマーク見直し・交渉を行い、ベンチマーク以下の価格にできない材料は使用不可とすること。
2)年度毎の価格交渉(担当者による交渉)
①特材・消耗器材・検査試薬に分け、年一回全品交渉。
②MRPベンチマークシステムを元に希望価格を設定し、取引業者に提示。
③償還改定時は率スライド以上に希望価格を設定。
3)病院全体としての価格交渉
直接交渉を行う担当者だけでなく、病院全体として交渉を行うため、院内会議にて病院全体で材料費節減に取り組むことを決定した。
※経営担当副病院長を中心とし、診療科へも協力を依頼。
取り組み後の状況
1)価格交渉の目標と成果
【目標の設定】
診療材料(特材・消耗器材・検査試薬)の購入費削減目標を購入実績の約5%と設定し、削減に取り組んだ。

【交渉の結果】
交渉前は、平均価格以上で購入している材料の割合が約21%であったが、交渉後は約8%に減少した。また、平均価格以下で購入している材料については、交渉前は約44%であったのに対し、交渉後約67%に増加した。

2)今回の価格交渉のポイント
①交渉担当者単独で行うのではなく、病院執行部を巻き込み院内全体で価格交渉に取り組むこと。
②交渉においては、すべての品目について病院側の要望を押し付けるのではなく、
 市場価格に準じた希望価格を材料ごとに設定すること。
③要望に全く応じない場合は、業者変更・材料切り替えを実施するという病院側の姿勢の提示すること。



※本稿は、平成27年7月17日に開催された第2回九州エリア購買担当実務者会議にて講演いただいた際の講演内容を、医療手帖取材班でまとめたものです。
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